フリーランスエンジニアのまさです。
近年フリーランスエンジニア専門のエージェント会社が増えたことにより、フリーランスエンジニアのメリットが様々書かれています。
しかしながら、フリーランスエンジニアにも会社員と比較してデメリットがあるため、今回はそれを5つ紹介します。
フリーランスエンジニアとして独立する際は、フリーランスエンジニアのデメリットも考慮して、独立するようにしましょう。
では、早速見ていきます！！
収入が不安定
フリーランスエンジニアのデメリットの1つ目は、「収入の不安定さ」です。
まず、フリーランスエンジニアの収入は、案件の獲得状況に大きく依存しています。
案件が終了した後、すぐに新しい案件に参画できないと、1ヶ月や2ヶ月もの間、収入が全く入ってこないことがあります。
特に、案件の切れ目が発生した際には、収入の途絶が大きな経済的プレッシャーになります。
会社員であれば、案件に参画していない待機時期でも給与が保証されていますが、フリーランスは仕事をしなければ、当然収入は0になります。
さらに、経済的な打撃があった時には、フリーランスとしての仕事環境は一層厳しくなります。
例えば、新型コロナウイルスのパンデミックやリーマンショックのような大規模な経済危機が発生すると、多くの企業がコスト削減の一環として契約を見直し、契約を終了させることがよくあります。
実体験として、新型コロナ初期の2020年4～7月に参画していた案件では、半数以上のエンジニアが契約終了になり、私自身も終了となって別案件に移動することになりました。
大規模な経済危機が発生している状況だと、新しい案件を見つけること自体が難しくなり、長期的に案件に参画できないリスクが高まります。
案件が市場にほとんど出回らない場合、フリーランスエンジニアは深刻な収入減に直面します。
そのため、対策としては、複数のエージェント会社に登録しておくことや、1つのスキルではなく複数のスキルを身に着け、参画できる案件の幅を増やすなどの対策を行っておく必要が常にあります。
社会的保障の欠如
フリーランスエンジニアのデメリットの2つ目は、社会的保障の欠如になります。
会社員であれば、健康保険や厚生年金は会社が半額負担してくれます。
しかし、フリーランスの場合は全額自己負担となります。
国民健康保険や国民年金の支払いが大きな負担となり、収入が不安定なフリーランスにとっては経済的なプレッシャーになります。
フリーランスエンジニアで年収800万前後稼ぐと、国民健康保険や国民年金で月10万近くになります。
会社員の時は、給与天引きで意識しませんが、フリーランスエンジニアになると大きな負担に感じると思います。
次に、労災保険の不適用です。
会社員であれば、仕事中の事故や病気に対して労災保険が適用されますが、フリーランスには保障がありません。
仕事中の事故や健康問題が発生して、就業できなくても保障はありません。
ただし、この問題については、自己防衛策として民間の保険に加入することでリスクの軽減は可能です。
また、近年で企業の育児休業取得率が上がってきています。
会社員であれば、育児休業制度があり、一定期間の休業中でも収入が保証されます。
しかし、フリーランスには育児休業についての支援がなく、育児に専念するための時間を確保するのが難しくなります。
最近は男性の育休取得率も上昇しており、育児休業中の収入保障がないというのはフリーランスの大きなデメリットの1つですね。
最後に、フリーランスは老後の年金問題を自身で解決していく必要があります。
会社員であれば、厚生年金による老後の安定が期待できますが、フリーランスは国民年金だけでは、月5～6万円程度の年金となり十分な老後の保障が得られません。
自身で資産を蓄え、年金以外の収入を確保した状態で、老後に備えないと生活ができなくなる恐れがあります。
社会的信用が弱い
フリーランスエンジニアのデメリットの3つ目は、社会的信用が弱いところになります。
フリーランスは一般的に社会的信用が低いと見なされることが多いです。
そのため、フリーランスエンジニアが住宅ローンやクレジットカードの申し込みをする際、審査が厳しくなることがあります。
銀行や金融機関は、安定した収入源を持つ正社員に比べて、フリーランスに対する信用度を低く見積もる傾向があります。
私の場合は、フリーランスエンジニアだからという理由で、クレジットの審査落ちや、賃貸契約ができないなどはないですが、そういったリスクがあることを認識する必要はありますね。
このような社会的信用の弱さに対する対策としては、2点あります。
1つ目は、フリーランスエンジニアとして独立する前に、クレジットカードの申し込みや住宅ローンを組んでしまう方法です。
審査はその時点の属性で判断されるため、社会的信用がフリーランスよりも強い会社員の時期にこれらの手続きを済ませておくと良いです。
このようにしておけば、その後フリーランスエンジニアとして独立しても、社会的信用の弱さによる不利益をある程度回避できます。
2つ目は、フリーランスエンジニアとして実績を積んだ上で審査に臨む方法です。
独立当初は実績が少ないため審査に通りにくいですが、複数年の確定申告を行い、安定した収入を示すことで信用を築くことができます。
実績を積むことで、徐々に審査に通りやすくなります。
私の場合は、独立前にクレジットカードの作成を済ませてしまいました。
会社員時代にクレジットカードは作成しておくことをおススメします。
自身でスキルアップする必要がある
フリーランスエンジニアのデメリットの4つ目は、自身でスキルアップする必要があるという点です。
フリーランスエンジニアとして成功するためには、自己管理を徹底し、継続的にスキルアップを行うことが不可欠です。
市場価値を維持し、将来的な案件を確保するためには、自ら学び続けることが大切です。
スキルアップを怠ると、5年後や10年後には市場価値が低下し、案件獲得が難しくなるリスクが高まります。
会社員であれば、所蔵の企業が研修プログラムや教育機会を提供してくれるため、自分から積極的に学ぶことを意識しなくても、ある程度のスキルアップが可能です。
しかし、フリーランスの場合、こうしたスキルアップの機会は自ら作り出す必要があります。
自己管理が非常に大事になってきます。
また、IT業界は非常に進歩が速く、新技術のキャッチアップが必要です。
例えば、数年前に流行していた技術が現在では時代遅れになっていることはよくあります。
新しいプログラミング言語やフレームワーク、ツールが次々と登場し、それらに対応できなければ案件に参画できなくなっていきます。
直近では、AIブームでAI関連の案件が非常に増えていますが、そういった時代の流れをとらえることも重要になってきます。
確定申告を自分で行う必要がある
フリーランスエンジニアのデメリットの5つ目は、確定申告を自分で行う必要があるという点です。
会社員であれば、源泉徴収により会社が税務処理を代行してくれるため、個人で税務申告を行う手間はほとんどありません。
しかし、フリーランスエンジニアになると、全ての税務手続きを自分で管理する必要が出てきます。
毎月の収入・経費の記録、領収書・請求書の保管等、通常業務以外に税務処理の対応が必要になってきます。
ただし、確定申告の手続きを簡素化するために、会計ソフトを利用すること事務手続きの負担権限は可能です。
また、費用は掛かりますが、税理士に依頼することで、税務処理については任せてしまうといったことも可能です。
まとめ
フリーランスエンジニアのデメリット5選を解説してきました。
特に、社会的保障の欠如や社会的信用の低下は無視できない問題です。
例えば、マイホームを購入したくても、住宅ローンの審査が通らず諦めなければならないこともあり、人生プランに大きな影響を与える可能性があります。
そのため、フリーランスエンジニアとして独立する際は、慎重な検討が必要です。
今回は、フリーランスエンジニアにおける5つのデメリットについてまとめました。
ただ、これらのデメリットを考慮してもなお、フリーランスエンジニアには多くのメリットが存在します。
以下に、フリーランスエンジニアのメリットをまとめましたので、参考にしてみてください。
